もっと“アクティブ”に暮らしたいミドル・シニア世代の方に
新潟県 女性・高齢者等新規就業促進プロジェクト

コロナ離職者の方へ

「コロナ離職」をして
再就職先を探している方へ

新型コロナウイルスの影響で離職を余儀なくされた方、
再就職先がなかなか決まらずに困っている方、
不安に寄り添い、あなたに合わせたサポートをします!

新潟県委託事業ですので、すべて無料!
安心してサポートを受けることができます。

再就職のステップを知りたいという方はこちら
様々な就職支援サービスを知りたいという方はこちら
就職に役立つ情報をツイッターでも配信中です
@niigataactivetwitter

にいがたアクティ部員に向けた
支援内容

にいがたアクティ部の支援を利用するためには、「部員登録(無料)」が必要になります。
専用フォームに入力するだけで簡単に登録できます。
はじめてご利用の方は、まずは【利用ガイド】をご確認ください。

  • 1

    個別相談を受けたい

    どのように就職活動を進めたらよいかわからない、不安が大きすぎて誰かに聞いてほしい、
    将来を考えることができない など、あなたの不安に寄り添って親身にサポートします。
    これからどんな働き方をしたいか、どんな仕事に就きたいか等、専門の相談員があなたと一緒に未来を考え、イキイキと働けるようにアドバイスしますよ!
    新潟市、長岡市で随時実施している対面相談に加え、希望に応じて電話メールでもご相談いただけます。
    相談料金はすべて「無料」なので、ぜひお気軽にご相談ください。

  • 2

    無料サービスを
    知りたい

    公的機関等が実施している無料の就職支援サービスが様々あります。どのサービスが今のあなたにぴったりなのか探してみませんか?まずはどのようなサービスがあるのか、見てみましょう!

  • 3

    様々な求人情報を
    知りたい

    様々な雇用形態(正社員・パート等)・業種(福祉・警備・サービス等)・職種(事務・営業・技術等)の求人情報を見ることができます。あなたのスキルや得意なことを活かせるおしごと・企業を探してみませんか?

  • 4

    再就職事例を
    知りたい

    再就職に成功した方のインタビュー記事を見ることができます。職種転換や就職支援サービスの利用等、再就職に向けた様々なステップを“リアルな声”でお届けします。ぜひ再就職に向けて参考にしてみてくださいね!

再就職に向けてのステップ(例)

1.まずは相談!

不安な気持ちを誰かに相談することで、やるべきことを整理でき、すっきりした状態で前向きに活動を進めることができます。
「何から相談したらいいかわからない」という方も、経験豊富な相談員(※)があなたの不安に寄り添いますので、まずは気軽にお問い合わせください。
(※)キャリアコンサルタント資格を有した専門家が相談に応じます。

2.働く条件を考えてみる

希望する職種・業種、雇用形態、勤務時間、通勤時間など、働く条件を整理してみましょう。
希望を洗い出して優先順位をつけることで、ぐっと求人が探しやすくなります!

3.「私」を考えてみる

相談等を通じて、仕事・生活に関するこれまでの経験を棚卸し、「私」の特徴・強み・興味を一緒に発見してみましょう。
自分でも気が付かなかった「私」を知ることができれば、未経験であっても、チャレンジできる職種はきっと見つかります!

■再就職に向けて資格取得やしっかり基礎から学びたい方
 テクノスクール職業訓練<外部リンク>

4.求人を知る

希望や強みが見えてきたら、実際にどのような求人があるか見てみましょう。検索で絞らずにまずはひと通り見てみることで、新たな発見があるかもしれません!
「なかなかいい求人が見つからない」という方は、相談員に相談して、2~3を繰り返してみましょう。

【相談を受けるメリット】
相談員からこれまでの経験を振り返る簡単な質問をさせていただくと、答えを考える場面で、悩みや不安の原因に気が付けたり、自分の素直な気持ちがわかったりします。そうすることで、不安の解消に繋がったり、解決策が見つけられたりします。
また、経験豊富な相談員から、客観的な意見や具体的な解決方法、求人選択に関するアドバイスも聞くことができます。

5.希望求人への応募

希望の求人が見えてきたら、いよいよ希望求人への応募です!
応募書類作成や面接対策のコツやノウハウをアドバイスすることもできますので、ぜひ気軽にお問い合わせくださいね。

6.再就職!

様々な就職支援サービスを知りたいという方はこちら

新型コロナウイルス感染症及びまん延防止措置のために離職や休業を余儀なくされた方をサポートする、支援金・給付金もあります。
※時短営業などで勤務時間が短くなった方や、シフトの日数が減少した方も申請できます。
詳しくはこちら(厚生労働省HP)<外部リンク>

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